気象庁から提供されるさまざまな気象観測データから、独自に天気の予想を行う。1993年の法改正で、民間でも局地の天気予報を提供できるようになったために誕生した職業。天気予報番組や気象解説などで活躍するほか、求められる地点での晴天や荒天を予報し、船の最適航路を予測したり、建設作業時期のアドバイスをしたり、イベントでの弁当・飲料水などの需要を予測したり、活躍の場は広い。国家試験の気象予報士試験に合格し、気象庁に登録することが必要。受験資格は年齢、性別、国籍などの制限がないが、大気の構造や熱力学、気象現象などについての深い理解が求められる。気象衛星、レーダー、アメダス（地域気象観測システム）などのさまざまな観測データを、目的に応じて加工するなどの高度な計算能力も必要になる。資格取得後、民間の気象会社などへ就職するのが一般的だ。
1994年に実施された第1回気象予報試験から2005年の第24回試験までの累計合格者数は5616人（※1）。ただし、中学生の最年少合格者が誕生して話題になるなど、必ずしも資格取得者が気象予報の仕事に就いているとは限りません。ちなみに、気象予報士の情報交換や技術向上を目的とした日本気象予報士会には約2300人の会員がいます。（※2） ※1 気象業務支援センターホームページより ※2 日本気象予報士会ホームページより
◆民放のお天気キャスターとして働く場合、年収600万円程度。（※4） ◆民間気象会社に勤務している場合、30歳で年収400～500万円程度。（※5） ※4『天職事典ver.2』造事務所著・PHP研究所出版よりp390 ※5『他人の給与明細がこっそりわかる本』廣済堂文庫よりp287
気象庁長官の許可を受けて予報業務を行おうとする者（民間の気象会社など業務として天気の予測を行う事業者、正確には予報業務許可事業者）は、現象の予想を気象予報士に行なわせなければならないとされています。資格取得には気象庁が行う「気象予報士試験」に合格する必要がありますが、第24回（2005年8月）試験の受験者数は4804人、合格者数は198人、合格率は4.1%という難しい試験になっています。（※3） ※3 気象業務支援センターホームページより
